スピルバーグ監督、極秘文書がウィキリークスで情報公開されていた！アラブ諸国からボイコットの対象！

　内部告発サイト「ウィキリークス」の問題が大きなニュースとなるなか、映画界の大物、スティーヴン・スピルバーグ監督に関係する極秘情報がウィキリークスで公開されていたことがわかった。

　ガーディアン紙（電子版）によると、ウィキリークスが公開したのはシリアの首都ダマスカスにあるアメリカ大使館の極秘メモ。メモには2007年に行われた各国外交官たちの会合についての記述があり、会合のなかで、スピルバーグ監督の映画を観ないよう「ボイコット」すべきかどうかの投票が行われ、アラブ系の14か国が賛成に投票したと記述されていた。

　ボイコット投票が行われた背景には、スピルバーグ監督の宗教的立場が関係しているよう。ユダヤ系アメリカ人のスピルバーグ監督は、1994年に「ライティアス・パーソンズ基金」を設立し、映画『シンドラーのリスト』や『ミュンヘン』などで得た個人的な利益を使い、アメリカのユダヤ人コミュニティーを援助する活動を行っている。ボイコット投票が行われる1年前の2006年には、ユダヤ国家イスラエルとアラブ国家レバノンの間で紛争が起きたが、このときスピルバーグ監督はイスラエルに100万ドルの寄付を行った。これがアラブ諸国の反感を買ってしまったのだ。

　投票では、スピルバーグ監督のすべての映画やかかわっている作品、ライティアス・パーソンズ基金にかかわるすべてのものをボイコットするべきかどうかが問われ、アルジェリア、イラク、レバノン、クウェート、リビア、モロッコ、パレスチナ、カタール、サウジアラビア、スーダン、シリア、チュニジア、UAE、イエメンのアラブ系14か国と、マレーシア、イラン、パキスタン、インドネシアというイスラム系各国の代表者もボイコットに賛成したという。一方、アラブ系国家のなかでも、イスラエルと平和協定を結んでいるエジプトのほか、ヨルダン、アフリカのモーリタニア、ジプチ共和国、ソマリアは会合に出席しなかった。

　スピルバーグ監督の代理人は、「漏えいした情報についてコメントはできないが、我々の映画やDVDはいつの時代も世界的に売れている」として、ボイコットの影響は感じていないよう。アラブ諸国はこれまでも、イスラエルの経済や軍事力を弱めようという目的で、親イスラエル的な行動をした会社や個人に対しボイコットを行ってきたが、各国でやり方が異なるため、それほどの効果は出ていないという。