『日本と原発』、弁護士が初監督　原発の真実に迫る

　10日、新作映画『日本と原発（仮題）』の製作記者会見が都内で行われ、初めてメガホンを取った弁護士の河合弘之監督、構成担当で同じく弁護士の海渡雄一らが制作意図を明かした。

　本作は、東日本大震災における福島原発事以前から、原発の危険性を訴え続けてきた河合・海渡両弁護士が、真実を広めるために初めて映画に挑戦したドキュメンタリー作品。原発関係者へのインタビューおよび河合監督とのディスカッションや、各地の原発の現地取材で構成されている。

　河合監督は、本作の制作意図について「原発本は500種類以上も出版されていますが、本を買って読むことには限界があります。映画を作り、より多くの人に観てもらうことが、国民の脱原発の思いを強めると思いました」と話す。

　そして、これまでの脱原発もののドキュメンタリー映画との違いについて、「（これまでの作品は）個別のテーマに焦点を絞っていました。また、情緒的なものも多かった。原発を全体的にとらえたものはまったくないんです。（本作を観ることで）これまで原発に無関心だったり、知らなかった人も被害が大きいこと、やめた方がいいと理解してもらえるものを作りたい」と強い思いを語った。

　さらに、海渡も「日本が原発を推進してきたことが間違っていたというコンポーネントを入れました。脱原発派の方が観たら物足りないと思うかもしれませんが、原発推進派、保守派の人たちにぜひ観てもらいたい」と話して、脱原発の広がりを願った。

　河合監督自身が「借り入れをして、今のところ個人負担」で、数千万円の製作費をかけて作られたという本作。「回収できるとは思っていません」としながらも、「完全に商業ベースに乗せます」と宣言。そして、「英語版も考えていて、海外での上映や映画祭にも出品したい」と世界規模での上映に意欲を燃やしていた。また、「原発差し止め訴訟の証拠として出すことで、裁判官にも観せようと思っています」と実用的な狙いもあると訴えた。映画の完成は6月の予定。（取材・文：嶋田真己）