消費増税…映画館の料金はどう変わった？　基本料金は据え置き・割引料金100円増が主流

　今月1日より消費税率が5パーセントから8パーセントに引き上げられたことに伴い、大手映画会社ならびに大手シネコンが新料金体系を実施して、まもなく1週間が経とうとしている。ここでは、その基本方針を紹介する。（情報は記事執筆時のもの。詳細は各映画館のオフィシャルサイトなどを参照のこと）

　今年1月、一足先に基本方針を発表したのはTOHOシネマズ。一般1,800円、大学生1,500円、高校生・中学生・小学生・幼児1,000円という通常料金は据え置きなのに対し、これまで1,000円だった映画の日（ファーストデイ）・レディースデイ（毎週水曜日）を1,100円にするなど、各種割引料金を100円上げることを明かした。映画館独自のサービスデイなどに細かな違いはあるものの、ユナイテッド・シネマ、イオンシネマ、109シネマズ、ティ・ジョイ系列、MOVIXなどのシネコンも、基本的にはTOHOシネマズと同様の料金改定を行っている。なお、フード・ドリンクを値上げしている映画館もある。

　また、都内では多くのミニシアターも上記の新料金体系を採用しており、武蔵野興業が運営する新宿武蔵野館・新宿シネマカリテをはじめ、シネマート新宿・六本木、シネクイント（渋谷）、ル・シネマ（渋谷）なども通常料金は据え置きのまま、割引料金の値上げを実施した。

　一方、ミニシアターの先駆けともいわれる千代田区の岩波ホール（神保町）は、増税前の鑑賞料金のまま。シネマライズ（渋谷）でも特に料金体系は変更されていない。面白いのが渋谷にあるシアター・イメージフォーラム（渋谷）で、映画の日の割引料金1,000円は1,100円に値上げするものの、通常学生料金を1,500円から1,200円に値下げしている。

　その他、準新作・旧作を主に上映する名画座は、もともと独自の料金体系を採用しているためか、料金据え置きのところが多い。都内では早稲田松竹・新橋文化劇場などがその一例だ。目黒シネマも基本的には据え置きで、一般・学生を対象にした各種割引がこれまでの200円から100円引きになっている。（編集部・福田麗）